【女性にもおすすめ】宅建の資格を取るべき最大のメリット

こんにちは。建設資格アドバイザーの宮本です。

住宅関連や不動産の仕事をしていて、宅建の資格を取ったほうがいいのか迷っている方も多いのではないでしょうか。。年齢や学歴、実務経験などの受験資格がなく、誰でも受験することができる資格の中でも宅地建物取引士(宅建)はオススメの資格です。

私自身、長く資格の学校に関わってきましたが「宅建取っておいてよかった!」と多くの卒業生に言われます。いまから宅建の取得を目指していけば、あなたも「あの時に宅建取っておいて良かった!」と近い将来言ってるかもしれませんよ。

誰でも受験できる4つの資格で比較

住宅・不動産業界での資格の中で、年齢・学歴・実務経験などの受験資格がなく、誰でも受験できる資格は多くはありません。ここでは誰でも受験できる4つの資格で比較してみました。(住宅・不動産業界の関連資格です。)

宅地建物取引士(宅建) 国家資格 独占業務あり
ファイナンシャルプランナー(3級) 国家資格 独占業務なし
インテリアコーディネーター 民間資格 独占業務なし
福祉住環境コーディネーター 民間資格 独占業務なし
独占業務とは、、、その資格を持った人しか取り扱えない業務のこと。

ファイナンシャルプランナー(3級FP技能士)は国家資格ではあるが、企業内の評価や法的な効力を発揮する場面は少ない。評価対象となるのは「2級以上」となる。

インテリアコーディネーターと福祉住環境コーディネーターは民間資格であり、単独資格として活用される場合は多くない。建築士などの国家資格にプラスして保有することで活用される方が多い。

宅建は、国家資格であり独占業務もあるので企業からのニーズが高いことに加えて単独資格として独立開業する方も多い。宅建は、受験資格がない資格の中では、個人的にも・企業的にも両面で最も役立つ資格といえる!

宅地建物取引士しかできない業務とは

物件の契約に必要な「重要事項の説明」

宅地建物取引士は、物件の契約をする時に必要な「重要事項の説明」ができ、「重要事項説明書」への記名捺印「契約書(37条書面)」への記名捺印も宅地建物取引士が行なう必要があります。

住宅や不動産業界の営業マンには、宅建資格を持っていない方も多いのが現実です。これは、宅建資格を持っていなくても住宅や不動産の営業は出来るので問題はありません。しかし、契約については宅地建物取引士でないと出来ませんので、採用する企業側からすれば、契約まで出来る宅地建物取引士にとても魅力を感じるのは当然ですね。

重要事項の説明とは、、、土地や建物などの不動産を買おうとしている人、借りようとしている人に対し、契約成立の前に必ず、宅地建物取引士が責任をもって重要事項の説明をしなければなりません。宅地建物取引士記名押印した書面を交付し、宅地建物取引士証提示して説明をすることが宅建業法で定められています。

従業員5人に1人の割合で専任の宅地建物取引士が必要

不動産会社は従業員5人に1人の割合で専任の宅建建物取引士を置くことが法律で義務付けられています。(例:従業員5人までの場合は1人、6人の場合は2名必要になる。)
すなわち、宅建の資格保有者がいなければ仕事に支障が出てしまうのです。特に近年では、多くの企業で資格者の高齢化が進んでいますので、次の世代の資格者を必要としています。

何より自分自身のために必要!

就職・転職の場面で有利になる

宅建を持っていると、就職や転職での場面で、採用にも繋がりやすいことは確かです。

知識も自信もつく

宅建試験に合格するだけの勉強をしてきているわけですから、知識も自信もつきます

お客さまの信頼感、安心感が違う

お客様からしても、担当してくれる方が、ちゃんと資格を持っていれば安心しますよね。お客さまに信頼されて仕事をするほうがモチベーションが上がるはずです。

女性にオススメの資格

不動産の仕事をしてみたいけど、男性が多い業界だし、怪しいタイプが多そうだし(笑)、出来るかどうか不安という女性も多いと思います。しかし、近年では女性の不動産屋さんも増えてきています。女性は第一印象が柔らかいですし、主婦目線または母親目線でお客様と接せるので、より深い話ができるのではないでしょうか。

まとめ

宅地建物取引士(宅建)は、簡単に受かる試験ではありませんが、きちんと勉強して合格すればメリットがとても多い資格です。
男性だけでなく、女性のみなさんもぜひ挑戦してみてはいかがでしょうか。
とても価値のある資格ですよ♪

 

ABOUTこの記事をかいた人

【建設業専門】 資格取得・人材採用アドバイザー 1972年浜松市生まれ。建設資格アドバイザー歴は20年。資格取得を通じて地元で活躍する人材の育成を行い、これまで担当した受講生は延べ2,000人以上。現在は、建設資格アドバイザーのほかに、有資格者と地元企業のマッチングをはじめとした「人材採用コンサルティング」、「ニュースレター」を活用した販売促進支援などの活動を行っている。